廣済堂では、独自に開発した研修プログラムにより、自立・自主型人材を育て、成果の上がる組織づくりを目指します。

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教育研修・人材育成

教育研修・人材育成プログラム　導入事例一覧

各教育研修プログラムを導入した企業様の「組織課題」「活用方法」「研修効果」をご紹介しています。導入の際のご参考になさってください。

C社　IT（システム開発）企業　～『評価者研修』を導入～

教育研修導入の背景

社長自らが人材投資に力を入れていて、人事評価制度や教育研修プログラムの導入に積極的に取り組んでいた。既に、他社（コンサルティング会社）に依頼した「人事評価制度」を導入していたが、この評価制度（評価方法）への理解が浅いため、正当な評価をしているかに疑問があった。実際に、この制度でマイナス評価をした際、部下のモチベーションを下げてしまうという例も何件か発生していた。今後、新評価者を増やしていく予定もあり、部下のモチベーションを上げられるような教育研修を探していたところへ、廣済堂が『評価者研修』を提案し、導入することとなった。

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T社　広告出版会社　～『営業研修』 を導入～

教育研修導入の背景

全国にネットワークを持つ情報誌の出版会社で、全国に営業社員を多く抱えているため、本社の総括部門が希望者を募り、定期的に教育研修を行っていた。しかし、今までの教育研修はすべて講義形式で実践的ではなかったため、なかなか業務に活かされずにいた。さらに最近では、多くの営業社員がお客様から重要なことを聴けずに帰ってくるという問題が発生していたということもあり、実際の営業に活用できる教育研修を実施したいという要望を持っていた。
そこへ廣済堂が、「コミュニケーション力向上」と「交渉力向上」に重点をおいた『営業研修』を提案し、導入することとなった。

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A社　医療機器販売・医療コンサルティング会社
～ 『プロジェクトマネジメント研修』 を導入～

教育研修導入の背景

医療機器の販売をはじめ、病院移設や医療モール新設等、コンサルティングも手掛けている企業で、常に何十億、何百億という大きなお金を動かしているため、社長をはじめ幹部では、コンサルティング営業をしている社員に対して、プロジェクトマネジメント能力が必要なのではと考えていた。そこで、廣済堂が外部のプロジェクトマネジメントプロフェッショナル（PMP）と提携し、プロジェクトマネジメント能力を強化するための『プロジェクトマネジメント研修』を提案し、何社かとコンペをした結果、導入することとなった。

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